会誌「自動車技術」2023年12月号 発行のお知らせ

出版物のご案内

<特 集>究極の損失低減を目指す内燃機関/Internal Combustion Engines Aim for Ultimate Low

 日本が世界に誇るエンジン技術は、それに携わるエンジニアの皆さまの地道な努力の積み重ねによる賜物です。

0.1%の損失低減を達成するため、日夜努力が続けられています。この最高峰のエンジン技術をしっかりと支え、さらなる高みを目指すエンジニアの取り組みを読者の皆さまにお伝えしたいと思い、今回の特集を企画しました。

本特集では、損失低減に向けた新エンジン、摩擦損失低減、壁面熱損失低減、排気抵抗低減など日本のエンジン技術を支える専門的な記事を紹介しております。

是非ご覧ください。

特集・ホット記事の抄録はこちら

会誌「自動車技術」は電子版で発行しています。パソコン、タブレット、スマートフォンからお読みください。

<目次>

●総括展望
  • 内燃機関の摩擦損失低減に向けた研究について
  • 熱損失低減に向けた研究動向の総括展望─ディーゼル機関熱損失低減への実験的・計測的アプローチを中心に─
●損失低減に向けた新エンジン
  • 燃焼の理想追求と抵抗低減にこだわった新世代3.3Lクリーンディーゼルエンジンの開発
●摩擦損失低減技術
  • パターンコーティングピストンの摩擦力とスカート上油膜分布に関する研究
  • エンジン用すべり軸受のなじみ進行を考慮したEHD解析モデル
  • 高効率ワイドレンジ新型CVTの開発
●壁面熱損失低減技術
  • 層状水蒸気遮熱による超希薄燃焼ガソリンエンジンの熱効率向上
  • エンジンの燃費を向上する燃焼室高応答遮熱材料技術の開発
●排気抵抗低減技術
  • トラック・オフロード排出ガス規制向け次世代型ディーゼルパティキュレートフィルタ
  • ガソリン車用PMフィルタの初期捕集率と圧損の評価

<ホットトピックス ~旬な話題を集めました>

  • 100%電動駆動ハイブリッド車向けエンジン振動改善技術開発
  • 自動運転車両と周囲歩行者のコミュニケーション分析・評価
    ─バーチャルリアリティ環境を活用した歩行者の判断・行動と外向けHMI─
  • 長距離走行を可能とする電気自動車向け高効率統合サーマルマネジメント
  • 無人航空機撮影画像を用いた交通安全対策検討のための交通流解析
  • 高〜超撥水機能をもつ射出成形技術の開発
  • ISO/TC 314 Ageing societiesにおけるウェルビーイング促進の標準化

<連載記事>

【技術の窓】

プラグインHEVによる自動車の変化 
半田 和功氏(三菱自動車工業)

【超の世界】

反強磁性トンネル磁気抵抗効果の観測─超高速・高密度・省電力メモリの開発に向けて─
田中 克大氏・肥後 友也氏・中辻 知氏(東京大学大学院)

【スポットライト】

カメラによるドライバの非接触式生体情報推定を用いた体調異常検知システムの検討
高橋 龍平氏・中村 雄大氏・田中 堅人氏・岸 千弘氏・村地 遼平氏・加藤 仁氏・常道 大智氏・小島 太一氏・白神 健瑠氏・大澤 隼也氏(三菱電機)

【標準化活動レポート】

パワートレイン部会燃料噴射装置分科会の標準化活動
鎌田 祐一氏(UDトラックス)

【学生フォーミュラの日々 そして 今】

学生フォーミュラをやってて良かったこと
齋藤 駿氏(ヤマハモーターハイドロリックシステム)

<特別企画>

【Technical Review】

水素社会実現を目指したトヨタの水素・燃料電池の取組み
山本 敦巳氏(トヨタ自動車)

水素エンジンの現状と未来─なぜ今,水素エンジンか?
伊東 明美氏(東京都市大学)

会誌の閲覧方法

個人会員の方

賛助会員※1・定期購読の方

どなたでも閲覧可能

会員マイページ のIDをお持ちの方は、こちらからご覧いただけます
※1 賛助会員マイページ のIDをお持ちの方は、マイページからもご覧いただけます
※2 会誌お試し版は記事の⼀覧及び「技術会通信」(会告)の閲覧が可能です

個人会員特典

過去5年分の会誌「⾃動⾞技術」をご覧いただけます
下記ログイン後>ホーム>トピックス>会誌「⾃動⾞技術」アーカイブス(過去5年分)

個人会員特典

読者アンケートご協⼒のお願い

会誌のアンケートにご協力をお願いいたします。(所要時間3分程度)。
いただきましたご意見を参考に、読者の皆様に有意義な会誌づくりに努めます。


●購入の問合せ: book@jsae.or.jp
●会誌に対するご意見・ご感想: journal@jsae.or.jp
●その他のお問合せ: info@jsae.or.jp
公益社団法人自動車技術会
技術交流グループ 広報・情報・デジタルパブリッシング課

TOP