モビリティ社会部門委員会

1.活動目的

近年、CASEやMaaS(Mobility as a Service)にによる産業融合に加え、DX(デジタルトランスフォーメーション)によるデジタル化の加速、GX(グリーントランスフォーメーション)による脱炭素化の推進、さらにはAIやデジタルツインといった先端技術の革新が、社会全体に大きな変化をもたらしている。モビリティは単なる移動手段にとどまらず、エネルギーや情報、都市と人をつなぐ基盤としてのモビリティには、持続可能性やレジリエンスの確保に不可欠な存在となりつつある。モビリティ社会部門委員会では、DXとGXを取り入れた新しいモビリティがもたらす社会変革を見据え、自動車技術の革新と社会実装に向けて議論を行う。自動車技術者に限らず、社会学、心理学、医学、法学などの幅広い分野の専門家とともに、社会受容性を高め、地域の特性に応じた最適なシステムの構築を目指し、技術開発や制度設計の方策について検討する。得られた成果はフォーラムやシンポジウムで発信し、新しいモビリティ社会の実現とその持続可能性を追求し、地域社会と連携しながら、より良い未来のモビリティのあり方を提案することを目的とする。

2.委員長・幹事(2026-27年度)

委員長 鈴木 高宏(麗澤大学)
幹事
  • 小林 貴(独立行政法人自動車技術総合機構)
  • 霜野 慧亮(高崎経済大学)
  • 杉町 敏之(東京都市大学)

3.主な対象分野・事項

  • 知能化自動車
  • 高齢者
  • ヒューマンインターフェース
  • 情報提供システム
  • 気候変動
  • 知的制御システム/自律走行
  • IT/ITS (*)
  • 交通環境
  • 政策提案
  • パーソナルモビリティ

4.活動内容

・自動運転技術部門委員会と連携した年間4回の委員会を開催し、1回につき2件の最新情報の話題提供を行うとともに情報交換を行う。
・関連する部門委員会との横連携を行い議論を深める。
・春季大会におけるオーガナイズド・セッションを実施する。
・社会変革と次世代のモビリティに関するフォーラムを年1回企画する。

5.技術のロードマップ

「交通システム分野」のロードマップ一覧

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